例えば、ポーランドでヘスが書いたとされる「回想録」の中にこんな描写がある。「ガス室」でユダヤ人達が死んだ後、ドイツ兵達が「ガス室」に入り、ユダヤ人達の死体を外に搬出する様子の描写なのだが、ドイツ兵達は物を食べたり、タバコを吸ったりしながら黙々と死体を運び出したと述べられている。
しかし、これは絶対に嘘である。「物を食べながら」ということは、ガスマスクを付けずに処刑直後のガス室に入ったことを意味する。
サイクロンBで人間を殺せるかどうかの議論は棚上げして、仮りに殺せたとしよう。とすれば、処刑が終わった「ガス室」内部は、人間の致死量を超える濃度の青酸ガスが充満している筈である。そこにガスマスクを付けずに入ったというのだろうか? そして、「タバコを吸いながら」という描写はどうだろうか? 青酸ガス(シアン化水素)は、水素化合物、即ち爆発性の気体なのだ。
さらに言えば、「ガス室」のシャワーから青酸ガスが噴霧されたというよく知られた話も全く馬鹿げている。
青酸ガスは、空気より軽いのである。その青酸ガス(シアン化水素)をガス室の屋根の穴から缶ごと投下し、シャワーを経由してその下にいるユダヤ人達を殺したという話が、広く信じられているが、空気より軽い青酸ガスが、「ガス室」の天井からその下のユダヤ人達へと、上から下へ拡散するだろうか?
もう一つ、読者を驚かせることを言おう。
ヒトラーは、「ユダヤ人絶滅」など、一度も命令していなかったのである。
| — | ヒットラーの真実、ホロコーストの真実 - 隠されている情報を知る (via mysmn) |
取材謝礼に公定相場がある訳ではないし、実のところ私も金額を確認しないことが殆どなのだが、10分~30分くらいの収録取材に応じて何分かオンエアされたといったケースでは、1万円~3万円くらいのものだろう(特別な情報提供の場合はもっと多いかも知れないが、それは稀だろう)。
タレントではない文化人(評論家、先生、作家、ビジネスマン、等。私もこの範疇)の場合、テレビ出演の謝礼には民放各局の間で「ゆるやかな談合価格」があり(NHKはもう少し安いと言われている)、局や番組の予算などで異なるが、ゲスト的な出演の場合「1時間テレビに映っていると5万円」というくらいのものだろう(但し、レギュラー出演で、MCなど重要な役割の場合、別建てになることはある)。私の場合、「報道ステーション」や「スーパーニュース」でVTR取材に答える謝礼は1回(たぶん)2万円くらいだろう。「とくダネ!」(フジテレビ、約2時間の生放送)のコメンテーターは1回、10万5千円(出演料+消費税で)だった。文化人のテレビ出演は、それ自体はそれほど儲かる仕事ではない。
準備や移動の時間と手間を考えると、テレビ出演自体は、それほど割のいいものではない。ビジネスとして考えると、たとえば評論家の場合、テレビで顔を売って、講演(テレビよりも時間あたりの収入がいい)で儲ける、というのが典型的なビジネスモデルだろう(私の場合、少々違っていて、経済的には随分非効率的だ)。
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テレビの取材を受ける場合の基礎知識 - 評論家・山崎元の「王様の耳はロバの耳!」 テレビにコメンテーターとして出演するときの謝礼の水準。 (via kashino) |
| — | Twitter / @philomyu (via pobmahw) |
高島市沖の琵琶湖底から水とガスとみられる物質が
噴き出しているのが、県琵琶湖環境科学研究センターの湖底調査で多数見つかり、県は地震の専門家ら外部有識者を交えた検討の場を設け、原因を調べる。
正木仙治郎琵琶湖環境部長が梅村議員の質問に明らかにした。
センターの熊谷道夫・環境情報統括員(地球物理学)らが1月5~8日に
高島沖の水深90~100メートルの全長12・5キロの範囲で調査。1キロ当たり平均で湖底の25カ所以上で噴き出しを確認した。詳しい成分は分かっていない。
噴き出しは2008年12月に1キロ当たり1~2カ所程度だったが、10年12月には10カ所以上になり、増えている。湖底近くの濁りも顕著になった。
熊谷統括員は「地震の発生と結びつくのかどうかは分からないが、情報として取得しておく必要がある」と説明している。
梅村氏は「災害と無関係なら良いが、関係があれば取り返しがつかない」と訴えた。
正木琵琶湖環境部長が「しっかりと調査する必要がある」と答弁。「センターや防災危機管理局職員、地震など外部有識者に入ってもらい、まず検討から始める」と述べた。
http://www.chunichi.co.jp/article/shiga/20120229/CK2012022902000116.html
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滋賀県逝った━━━━(゜∀゜)━━━━!! 琵琶湖底、25箇所以上からガス噴出 県が原因究明へ : 2ろぐちゃんねる (via yaruo)
これはまずい予感 |
「あなたはもう参加者です」戦略
今月号のハーバード・ビジネス・レビューに「ロイヤルティ・プログラムを見直す法」という論文が掲載されているのですが、その中で興味深い実験が解説されていました。
実験はこんな感じ。ガソリンスタンドで「スタンプが8個貯まれば1回無料で洗車」というカード(カード1)と、「スタンプが10個貯まれば1回無料で洗車」というカード(カード2)の2種類を用意します。これだけだと後者のカードの方が不利ですが、カード2を渡す時には2個のスタンプを無料で押すというプロモーションを行います。つまり両者の間には実質的な差が無いのですが、カード1は「まだスタンプ集めが始まっていない状態」、カード2は「既にスタンプ集めが始まっている状態」になっているわけです。
この2種類のカードを実際に使ってもらうとどうなるか?すべてのスタンプを集めて無料洗車を請求した割合を比較すると、カード1では全顧客の19%に過ぎなかったのに対し、カード2では34%に上ったそうです。また特典交換までの平均日数(スタンプが全て貯まるまでの日数)を比較した場合も、カード2ではカード1よりも2.9日短い、という結果になったのだとか。「もうスタンプ集めに参加している」という心理状態にすることで、「最後まで貯めなきゃ」という気持ちが引き起こされる、と説明できるでしょうか。
このように「初めて使うモノ/サービスであるにも関わらず、既に参加しているという意識を芽生えさせる」という作戦=「あなたはもう参加者です戦略(仮称)」を、ポイントカード以外の分野に応用できないでしょうか?
例えばRSSリーダー。gooなどでは既に実践されていますが、WEBで登録もしくはインストールすると最初からいくつかのフィードが登録されています。こうしておくことで、ユーザーはすぐに使い始めることが可能になり、「僕はもうこれを使ってるんだ」という気分にさせることができるかもしれません。少なくとも、まったくカラのリーダーよりは「もう1度使ってみよう」という気分になるのではないでしょうか。
またSNSにも応用可能かもしれません。登録するとまっさらな状態でスタートするのではなく、あらかじめ運営会社の数名が「友達」として登録されているとか、ランダムに選ばれたコミュニティ数個に所属しているとか・・・。なんらかの「関係」を最初から作っておけば、もう一度アクセスしたいというモチベーションを生むことができるかもしれません。
いずれにしても、こうした「最初の一歩」を無理矢理でも踏み出させてあげることが、意外に大きな効果を生むのではないでしょうか。またポイントカードだけでなく、各種ロイヤリティ・プログラムを研究してみることで「ユーザー登録しただけで放置されてしまう」という状況を防ぐヒントが得られるかもしれませんね。
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POLAR BEAR BLOG: 「あなたはもう参加者です」戦略 (via retlet) (via gkojax) (via kagurazakaundergroundresistance, chihilog) 2008-11-20 (via s-hsmt) (via edieelee) (via crakka) (via reservoir) (via petapeta) (via yaruo) (via kotoripiyopiyo) |
そこで、iPhoneへ機種変更を希望する28人にその理由をヒアリングしてみたところ、意外なことがわかってきました。彼女たちにとってのiPhoneの一番の魅力は、その機能性でもデザイン性でもありません。なんと、28人のうちのほとんどが「iPhoneはケースがかわいいから!」と回答!
どうやら彼女たちの通う高校では「スマホにいかにかわいいケースをつけているか?」がファッション性を測る大切な指標の一つとなっているようです。
ふと思いついて大学時代に好意を寄せいていた女性の名前を検索してみたら見つかった。
公開設定が甘いらしく部外者の俺にも今現在彼女が何を考え、書いているのかを閲覧できる。
かなりの美人だったのでバツイチなのかなぁ、それはさすがに判らない。
写真は載せていないから現在の容姿は想像できないが、それなりに老いているのは当然だろう。
追憶の人だったひとが、当たり前だが今でも生きて生活しているということに複雑な感慨をもった。
好奇心を抑えきれず毎晩のようにウオッチしている。
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ま、それでとどまるなら別に犯罪じゃないしね。 (via 4kshike) |
簡単に言えば通常のケータイは、端末とキャリアが直結しているが、制ケータイの場合はキャリアとケータイの間に、学校のサーバが入る。このサーバが、メールやWebのフィルタリング機能も提供し、利用制限なども行なっている。つまり、子どもとネットの間に、「プロバイダ」として学校が割り込んでいるという格好だ。
サーバを入れるメリットはほかにもある。子どもたちの通信ログが録れることである。もちろん学校側がむやみにログの内容を閲覧することはないが、保護者からの開示請求や承諾があれば、ログ開示に踏み切る。
今週のグランプリは、読売新聞1月23日付の「首都圏直下型 4年以内に70%」の発信元になった東大地震研究所平田直教授から、以下の言を引き出した「週刊文春」の記事である。
「だからね。その数字に意味はないって何度も言っているでしょ。五年~七年というのも僕のヤマ勘ですよ、ヤマ勘!」
読売の記事を受けて大騒ぎになり、他紙や週刊誌、テレビが追随した。平田教授も連日メディアに出て「解説」したため、首都圏はパニック状態になっているのだ。この数字がヤマ勘だったとは。
この数字に対する異論が次々に出てきた。京都大学防災研究所の遠田晋次准教授は明らかにこの数字は高すぎるという。
震災から今年1月21日までに首都圏で起きたM3以上の地震回数を、東大と同じと思われる計算方法でM7地震が起こる確率を計算してみたところ、「5年以内に起こる確立は28%」になったという。
なぜこんなに開きが出るのか。それは東大がとったデータは震災から9月10日までで、関東で頻繁に地震が起きていたときのものだったからだ。その後から現在まで地震の回数は減ってきている。
| — | ふとした気の迷いから犯罪者へ転落 元博報堂社員が見た地獄 - 日刊サイゾー (via otsune) |